日本通訳翻訳学会:The Japan Association for Interpreting and Translation Studies

投稿原稿は通訳翻訳の理論と実践および教育に関するものであれば、研究論文、実践報告、研究ノート、書評、エッセイなど、どのようなタイプのものでもかまいません。ただし、原則として未発表のものに限ります。投稿を希望される方は「投稿規定」*1をご参照の上、奮ってご応募下さい。会員数の増加にともない、最近では「規程」を十分読まずに投稿される会員が散見されるようになりました。そのため編集委員会では「投稿規定」の一部改定と原稿審査の厳密化を視野にいれています。

*1 「投稿規定」は下記よりダウンロード頂けます。
*2 締め切り間際の投稿の場合、書き直しの時間が十分にとれないことがありますのでご注意ください。

日本通訳翻訳学会の機関誌『通訳翻訳研究』の投稿規定の詳細はPDFファイルで以下からもこちらからダウンロード可能です。

  • 1. 『通訳翻訳研究』に掲載する論文の性格
    • 日本通訳翻訳学会の機関誌である『通訳翻訳研究』(Interpreting and Translation Studies、以下「学会誌」という) は、通訳・翻訳の理論と実践および教育に関する論文を中心に、本会の設立趣旨に照らして編集委員会が適切と認めたものを掲載する。
  • 2. 原稿の種類と内容
    • 学会誌に掲載する原稿は、依頼原稿と投稿原稿の2種類に分かれる。依頼原稿には、本学会の主催する年次大会および例会における非会員による招待講演等の要旨、学会事務局による活動報告や各種通知、および編集後記などがある。投稿原稿には、本会会員による「研究論文」「研究ノート」「実践報告」「一般報告」「学位論文要旨」「書評」「エッセイ」「誌上討論」「その他」の9種類があり、それぞれ以下に示す内容とする。
      • 研究論文 (Research Paper): 通訳翻訳にかかわる諸現象について理論的または実証的に考察した論文で、独自の知見を含むもの。
      • 研究ノート (Research Notes): 研究論文および実践報告として最終的な形態に至る前の暫定的な考察を試論(または中間報告)としてまとめたもの、または論文としてまとめるには至らないが、他の研究者にとって有益と思われる情報や研究データをまとめたもの。
      • 実践報告 (Pedagogical Report): 通訳・翻訳教育およびこれに関連した教育実践に関する報告。ただし、単に事実を列記したものではなく、実践内容に関する独自の考察や知見、提言等を含むものを対象とする。
      • 一般報告[調査・活動・動向・海外事情報告](General Report): 通訳・翻訳研究、通訳翻訳教育および通訳翻訳実務に関する独自の調査報告(アンケート調査、聞き取り調査等)や、本会会員にとって有益な情報を含む国内外の新たな動向を紹介したもの(体験報告、学会その他の参加報告等)、および学会活動にかかわる各種報告(例会や講演会、シンポジウム等の報告)。ただし、報告に基づく論考が主体となっているものについては「論文」として扱うことがある。
      • 学位論文要旨 (Dissertation Summary): 通訳・翻訳および関連分野における最新の学位論文(修士論文または博士論文)の内容を簡潔に紹介したもの。
        • 注)第2条附則参照
      • 書評 (Book Review): 通訳・翻訳および関連分野に関する国内外の論文および書籍に関する論評。
      • エッセイ (Essay): 会員一般にとって有益な内容をもった意見、感想、啓蒙などを簡潔に述べたもの。
      • 誌上討論 (Forum): 論文が掲載された後に生じる誌上討論(質問・回答)。
      • その他 (Miscellaneous): 上記の区分以外のもので、編集委員会が適当と認めたもの。
    • 投稿原稿については上記いずれの場合も原則としてすべて未発表の内容のものに限る。ただし、編集委員会が認めたものについてはこの限りではない。すでに口頭で発表したもの、または ワーキングペーパー、紀要などに掲載された論文、WEB上で公開した学位論文については、相応の修正・発展を加えたものであること、およびその旨を明記してあることを条件に査読の対象とする。なお投稿に当たって原稿の種別を明記する必要はないが、投稿者の判断であらかじめ原稿種別を明記しておくことができる(ただし、最終的な判断は編集委員会が行う)。
  • 3. 投稿者の資格
    • 投稿者は日本通訳翻訳学会会員に限る(会員の種類は問わない)。ただし、編集委員会の依頼による原稿についてはこれに限らない。なお、複数の著者によるものについては、少なくとも1名は本学会の会員であることを要する。ただし、入会手続き中の者も含む。
  • 4. 投稿先
    • 論文の投稿は、電子メール添付を基本とし、電子メールが使えない場合は郵送による投稿とする(ファクスによる投稿は認めない)。郵送する場合は封筒上に「投稿論文在中」と朱書きの上、書留便または宅急便にて下記宛へ送付すること。
      • 〒150-8366 東京都渋谷区渋谷4-4-25 G1024
      • 青山学院大学文学部英米文学科
      • 水野 的 研究室気付 
      • 日本通訳翻訳学会編集委員会 事務局
    • [電子メールによる投稿] 電子メールによる投稿を希望する場合は、第10条および 11条の規定に従って作成・保存した Microsoft Word 形式の添付ファイルとして送付すること。メールの送付先は以下のとおり。
      • 送付先:『通訳翻訳研究』 編集委員長 (瀧本眞人)
      • メールアドレス: Email: editor@jais-org.net
  • 5. 提出物および提出部数
    • [郵送による投稿の場合] 投稿にあたっては、以下の 1) および 2) を提出すること。ただし、このうち 1) の査読用コピー2部には氏名・所属先など執筆者本人にかかわる情報を記入しないこと。
      • 1) 原本1部と査読用コピー2部
      • 2) 著者略歴および連絡先などを記した別紙1部
    • [電子メールによる投稿の場合] 電子メール添付で投稿する場合は上記 1) のうち原本1部のみを添付ファイルとして送付し、メール本文中に、論文提出日、論文題目、投稿者氏名(ふりがな)、所属・職名、著者略歴(おもな著作物を含む)、住所、電話番号、ファクス番号、電子メールアドレスなどの情報を箇条書きで記載すること。これらの情報の記載がない場合は原稿を受理しない。
  • 6. 原稿の返却
    • 投稿された原稿はその採否にかかわらず返却しない。ただし、添付資料、図版等について返却を求める場合は、その旨、あらかじめ投稿の際に明記した上で、郵送先を記入した返信用切手貼付済みの封筒を同封すること。
  • 7. 採否の決定、および採用後の提出物
    • 投稿論文の採否は編集委員会において最終決定し、投稿者に通知する。この決定に関する問い合わせは受け付けない。投稿論文の採用が決定した場合、指定の期日までに最終稿を提出しなければならない。また、提出物の内容・体裁等について編集委員会より別途、個別に指示することがある。この場合はその指示に従うこと。
      • 注)図表を使用する場合は、そのまま印刷に回せる鮮明なものを執筆者が用意すること。写真はすべてネガから焼き増ししたものとし、ゼロックスコピーは不可とする。
  • 8. 査読
    • 投稿論文の査読は編集委員会の指名した複数の査読委員(査読委員名は非公開)によって行われる。査読の結果は、編集委員長より各投稿者に文書によって通知されるが、査読者および編集委員は論文指導および言語指導に相当するような添削は行わない。
  • 9. 使用言語
    • 投稿論文は、和文または英文とする。いずれの場合も、要旨 (abstract) は英文で作成する。ただし、必要に応じてこれ以外の言語による引用や例文を本文中に含めることができる。この場合は、和文または英文いずれかの訳を加えること。
      • 注)著者が日本語を母語としない場合、また著者が英語を日常使用言語としない場合、投稿にあたっては本文および要旨の双方に関してネイティブスピーカー等の適切な有識者による校正を受けておくこと。この手順を経ず投稿された場合は査読の対象としない。
  • 10. 原稿の体裁、11. 文字の打ち出し方
  • 12. 原稿の分量
    • 投稿論文の分量は、前記 10条および11条の規定に従って打ち出したA4サイズ原稿で、英文要旨、本文、図表、参考文献、巻末資料等を含めて20 ページ以内とする。ただし、修士論文および博士論文要旨については上限を4ページとする。
      • 注)上記の規定にかかわらず、編集委員会が必要と認めたものについては既定の分量を超えた原稿を掲載することができる。
  • 13. 受付日
    • 投稿論文の受付日は、原稿が学会事務局へ到着後、著者(複数の著者によるものについては、そのうちの1名以上)が本学会の会員であること、ないし入会申し込み申請中であることが確認された日付とする。
  • 14. 受理日
    • 投稿論文の受理日は、編集委員長の指名した査読委員による査読、および編集委員会による採否決定を経て、最終的に学会誌への掲載を許可された日付とする。
  • 15. 著者校正
    • 著者校正は原則として印刷所入稿前に1回だけ行い、変更は字句の修正のみとする。ただし、用字用語や句読点、その他の編集上の最終的な判断は編集委員会が行う。
  • 16. 至急査読(締め切り日を過ぎた投稿の扱い)
    • 格段の事情がある場合は、投稿の締め切り日を過ぎた場合でも論文を投稿し、至急査読を受けて掲載を希望することができる。至急査読を希望する者は、その事情を記した文書を添付した上で原稿を提出すること。ただし、これを受け付けるかどうかは編集委員会の判断による。
  • 17. 掲載に関わる費用
    • 原則として無料とする。ただし、規定のページ数を超えるものに対しては、別途定める規定により実費を請求することがある。
  • 18. 掲載誌の贈呈
    • 学会誌に掲載された論文の執筆者には、掲載号を3部贈呈するものとする(複数執筆者の場合は筆頭執筆者に3部贈呈)。論文以外の報告類の執筆者には2部贈呈とする(複数執筆者の場合は筆頭執筆者に2部)。これを超える部数については、別途定める規定により実費を請求する。
  • 19. 抜刷りに関わる費用
    • 抜刷りは、執筆者から事前の要望があれば50部単位で作成し送付する。これにかかる費用については別途定める規定により執筆者に請求する。
      • 注)別刷りの実費は50部でおよそ \ 35,000 [2000年12月12日現在]。ただし、執筆者は別刷りの作成を依頼した時点でこれにかかる実費の支払いを承認したものとする。
  • 20. 著作権
    • 学会誌に掲載された著作物は日本通訳翻訳学会による正式な査読、および編集・校正等の作業を経たものであり、その著作権は日本通訳翻訳学会に帰属する。ただし、著作者自身が非営利的な目的のために自分の著作物を複製、翻訳、翻案などの形で利用する権利を妨げない。なお、その利用に際してはその著作物が学会誌に掲載されたものであることを明記しなければならない。
      • 注)第20条附則参照
  • 21. 著作権の侵害および名誉毀損に関わる責任
    • 学会誌に掲載された著作物の内容については著作者自身が責任を負うものとし、当該著作物について他の著作権の侵害、名誉毀損またはその他の紛争が生じ、これによって本会に損害を与えた場合には、本会に対し当該損害を補填するものとする。
      • 注)なお、一般の被験者を使った実験および調査(アンケート調査を含む)に関する論文を投稿するについては、当該実験および調査の結果を論文として公表することについて、あらかじめ被験者または回答者の同意を得ていなければならない。
  • 22. その他
    • 本規定の内容に疑義がある場合は編集委員会に問い合わせること。なお、本規定に定めのない事項については常識の範囲内で個々の執筆者が判断してかまわない。ただし、最終的な判断は編集委員会が行う。
第2条(原稿の種類と内容)附則(2011年12月7日制定)
学会誌の編集部が紹介するのではなく、学位取得者本人による自己申告とし、投稿できる原稿は4ページ以内とする。
学会誌上に公開する情報

1. 論文題目およびその英文タイトル

2. 授与機関(大学名のみ)

3. 取得学位の名称(例、<博士(経済学)>等「学位記」に記されている学位名)

4. 学位取得の方法(課程or論文)

5. 取得年月日

6. 要旨(学位論文執筆に用いた言語による要約を原則とし、その言語が日本語もしくは英語でない場合は、日本語もしくは英語による要約とする)。なお日本以外の大学で取得した学位についても上記の規定に準じて要旨を投稿するものとする。

第20条(著作権)附則 (2007年7月4日制定)
1. 本会誌に掲載された論文等の著作権は日本通訳翻訳学会に帰属する(「投稿規定」第20条)。
2. 学会に帰属する著作権は以下の諸権利を主な内容とする(日本通訳翻訳学会は『通訳翻訳研究』誌に掲載された著作物に関する以下の権利を著作者より譲渡され、これを独占的に管理・運用するものとする)。

1)複製・出版権(紙媒体および電子媒体による複製、頒布、アーカイブ化、および公開・出版に関する権利)。

2)第3者に対して、本誌掲載著作物の複製・頒布・翻訳・翻案・引用およびアーカイブ化(著作物の電子化および有償・無償の一般公開を含む)等を許諾する権利。

3. 論文投稿者から学会への以上の著作権の譲渡は無償とし、期限を定めない。また、前記著作権の譲渡に関して、別途、許諾書等の作成を要しない。
4. 他人に譲渡することのできない著作者人格権については、著作者が前記の諸権利を日本通訳翻訳学会に譲渡した後においても原著作者に帰属する
5. 原著作者は、本会誌に掲載された自己の著作物を、常識的に認められた範囲内で自ら使用、公表し、またこれを翻訳・翻案等して利用することができる。
6. ただし、本会誌に掲載された著作物は、原則として当該著作物の掲載号発行後1年間は、原著作者の個人ウェブサイトおよび第3者が開設・運営する電子図書館や学術情報公開サービス等の公開サーバを通じて一般に公開することはできないものとする。ただし、論文要旨 (Abstract) についてはこの限りでない。
7. 前項の規定にかかわらず、原著作者からの要求があり、かつ編集委員会が妥当と認めた場合は、所定の転載禁止期間に満たない場合でも、公的機関の開設・運営する電子アーカイブへの収録およびこれを通じた一般公開を認めることがある。
8. 本附則は過去の本誌掲載論文等に遡って適用する。ただし、自己の著作物について本附則の遡及的適用を除外することを希望する場合は、その旨、本学会事務局宛に申し出ることができる。
9. 投稿者は、投稿の時点で上記の諸条項に合意したものとみなす。
細則
編集委員会は会員により構成され、会誌編集委員会担当理事は編集委員数名を理事会に推薦し、理事会において決定する。委員会構成については、決定後できるだけ早い時期に学会ホームページにおいて会員に周知するものとする。